2019年5月28日、中国メディアの環球網は、訪日した米国のトランプ大統領が28日に海上自衛隊横須賀基地で護衛艦「かが」を視察したと紹介し、F-35B戦闘機が運用可能になるよう改修された場合の護衛艦「いずも」と「かが」について、考えられる運用法などを論じた記事を発表した。米海兵隊F-35Bを着艦させる可能性があると主張した。

「いずも」と「かが」は「ヘリコプター搭載護衛艦」に分類されているが、国際的には一般的に「ヘリコプター空母」と認識されている。2018年12月に発表された「平成31年度以降に係る防衛計画の大綱について（30大綱）」では、「必要な場合には現有の艦艇からのSTOVL機の運用を可能とするよう、必要な措置を講ずる」との文言が盛り込まれた。

STOVL機は「短距離離陸垂直着陸機」を意味し、30大綱の同文言は、「いずも」や「かが」などをF-35シリーズの中でもSTOVL機であるF-35Bの運用が可能なように改修する方向性を指すとされている。また、海上自衛隊は「いずも」などの前級のヘリコプター搭載護衛艦としてひゅうが型（ひゅうが、いせ）を保有している。

環球網記事は、「いずも」や「ひゅうが」について、艦隊として固定翼の早期警戒管制機が使えない問題があると指摘。そのため、ステルス航空機やステルス性を持つミサイルの攻撃には比較的脆弱と論じた。また、艦載機数にも制限があるために、2隻にF-35Bを計20機を搭載して出動させたとしても、生き残り能力には問題があると主張した。

記事は続けて、日本が「いずも」などを航空母艦として使用した場合、3種類の用法が考えられると主張。まず、戦闘がそれほど激しくない場合には、その他の護衛艦や潜水艦とともに出動させ、「あたご」、「こんごう」級のイージス艦には旗艦となる「空母」から比較的離れた距離での防空を担当させる。そして「空母」から発進したヘリコプターは比較的近い領域での対空警戒などを行い、F-35Bは防空または対地攻撃を行う。相手側航空機がステルス性に乏しい「二流」の存在であれば、かなり大きな脅威を与えられるという。

次に考えられる事態は、「南西諸島有事」のような、日本の周囲に複雑な事態が発生した場合の対処法だ。海自の空母艦隊は、航空自衛隊の早期警戒機などの支援を受けて、相手を牽制する作戦を実施する。攻撃面でも空自との共同作戦で、比較的強大な相手に対しても、威力が比較的大きな作戦を実施できるという。

記事はさらに海自が固定翼機を運用できる「空母」を保有した場合には、米軍と共同で日本本土から離れた海域での作戦が可能と指摘。日本の本土から離れた場合、日本の海上自衛隊の能力では、ステルス機や原子力潜水艦を保有する強大な相手と独自に戦うことはできないと主張した。

記事は、最近の海上自衛隊と米軍は合同演習を頻繁に実施していると指摘。将来は、日米のF-35Bが互いに、相手の艦に着艦・離艦する演習を行う可能性が高いとの見方を示した。日本には米軍海兵隊のF-35Bが1個中隊駐屯しており、「かが」などの改修が終われば、米軍海兵隊のF-35Bが「かが」などに着艦し、日本は米国から導入したF-35Bを米軍海兵隊の揚陸艦に着艦させるなどの運用が可能とした。演習として実施されれば、主に日本側の技量を向上させる効果が考えられると主張した。（翻訳・編集/如月隼人）