中国紙・環球時報は11日、航空自衛隊のF-35A戦闘機1機が墜落したことについて、各国からF-35の問題を指摘する声が上がったことを伝えた。

防衛省は9日、航空自衛隊三沢基地所属のF-35A戦闘機1機が、訓練中に同基地の東135キロの洋上でレーダーロスト（レーダーから消える）したことを明らかにした。その後、機体の残骸が発見されたことなどから、岩屋毅防衛相は10日に同機が墜落したとの判断を示した。

記事によると、米CBCは今回の墜落事故原因として給油の配管に問題があった可能性を指摘しており、「およそ半数のF-35戦闘機に以前、同様の問題が発生していた」「中露の戦闘機開発を圧倒するため、米国防部はテスト後に販売するという原則を破り、十分なテストが行われていないF-35を売った。これは米国に巨大な代価を払わせることになる」などと報じたという。

一方、ロシアのタス通信は10日付の記事で、「米国はF-35開発に巨費を投じたが、重大な問題が頻発している。多くのパイロットが、操縦の過程で酸欠や意識を失うような症状があったと話している」などと報じ、別のロシアメディアは「米政府監査院（GAO）の報告書では、966件の技術的な問題が見つかったと指摘され、そのうち少なくとも110件が、パイロットに危険が及ぶ、あるいは生産停止に至る重大な欠陥であるとされた」と伝えているという。

中国の軍事専門家・傅前哨（フー・チエンシャオ）氏は、「ブラックボックスが発見されるまでは今回の事故の原因について判断を下すのは難しい」とする一方、「米国はあらゆる先進技術をこの機種に応用しようとしたため、システムが大きくなりすぎた。生産が遅れに遅れ、コストが膨らみ続けた結果、どこかで期限を切らなければならなくなった。そして、多くのテストが完了せず、ソフトが実際に使用するレベルに達しないまま投入された。部隊に配備された後も、ソフトのアップデートや修正が繰り返されており、パイロットの安全を保障するのは難しい状態」と指摘した。

環球時報はまた、今回の事故について一部の日本のネットユーザーから「日本政府は乗務員の捜索だけを強調していて、F-35の問題についてはまったく言及していない。言及すると米国を怒らせる上、F-35を大量購入している政府に疑問が投げかけられるからだ」といった指摘が出ていることを伝えた。（翻訳・編集/北田）