2019年3月30日、中国メディアの新浪軍事は、韓国でF-35ステルス戦闘機2機が新たに就役したことについて、「米国が同盟国を利用して将来的にアジア太平洋地域でF-35を300機揃え、中国を包囲しようとしている」と報じた。

29日午後に米国製のF-35A戦闘機が韓国・清州空軍基地に到着し、韓国空軍に引き渡された。同軍は4月以降毎月1機のペースで米国からF-35A戦闘機の納入を受け、年内に10機が、2021年までには計40機が就役予定であるという。

記事は、「今回就役した2機のF-35A戦闘機には充実した作戦能力と、飛行性能や武器使用の制限を完全に解除する機能を持つ最新のソフトウェアが導入されており、対地攻撃能力や空中戦能力が顕著に高まっている」とした。

また、「日本はすでに購入を決定しているF-35シリーズ戦闘機42機に加え、さらに105機を追加購入する予定である」と紹介。「オーストラリアも現時点で72機のF-35Aを購入しすでに10機が納品されているうえ、今後10年以内にさらに28機を追加注文して最終的にはF-35Aが100機配備されることになる」と紹介している。

そのうえで、「今年末までにアジア太平洋地域では50機近いF-35戦闘機が配備され、25年までに日、韓、豪へのすべての納品が終わるとその総数は140機前後になる」と説明。さらに、「米海軍が2隻の空母にF-35Cを48機ずつ配備予定であること、インド洋や中東地域に配備されているF-35Bを考慮すると、25年までにアジア太平洋地域のF-35戦闘機の総数は300機に近くなる」とし、ステルス戦闘機に包囲される形となる中国は「強い警戒が必要だ」と伝えた。（翻訳・編集/川尻）