2019年2月12日、中国のポータルサイトの新浪に、「世界各国首脳はなぜ争うように中国に新年のあいさつをするのか」とする記事が掲載された。

記事はまず、「あるメディアが、春節（旧正月）期間中に祝賀メッセージを送った外国首脳をリスト化した」とし、それには米国のトランプ大統領、ロシアのメドベージェフ首相、英国のメイ首相、カナダのトルドー首相、日本の安倍晋三首相、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領、フィリピンのドゥテルテ大統領、セルビアのブチッチ大統領、ジンバブエのムナンガグワ大統領、ウルグアイのバスケス大統領、アルゼンチンのマクリ大統領、エストニアのカリユライド大統領、パキスタンのアルビ大統領、エルサルバドルのサンチェスセレン大統領、マリのケイタ大統領、チェコのゼマン大統領、デンマークのラスムセン首相、モーリシャスのブヤプーリ大統領、ネパールのオリ首相、バングラデシュのハシナ首相、カンボジアのフン・セン首相らが含まれると紹介した。

そして、トランプ大統領については「就任後、旧暦の新年に祝賀メッセージを送ったのは今年が2回目だ。彼は『アジア系アメリカ人』がアメリカの偉大さに重要な貢献をしてきたことをたたえた」と紹介した。

安倍首相については「日本メデイアが『異例』と報じるほどのものだった。ビデオメッセージで国民同士の交流や訪日旅行を強く促し、『本年が日中関係のさらなる発展、そして皆さまにとって幸多き1年になりますようお祈り申し上げます』と述べた」と紹介した。

その上で、世界各国首脳が争うように中国に新年のあいさつをする理由の一つとして、「国際化した春節は『相乗り』のようなもの。中国と発展のチャンスを共有することで、一緒に金もうけできる」ことを挙げ、習近平（シー・ジンピン）国家主席の言葉を引用し、「中国人はこれまでずっと『世界大同、天下一家』を主張してきた。中国人民は自ら幸せな生活を過ごし、各国の人民も幸せな生活を過ごすことができることを望む」「前途が晴れていても雨が降っていても、手を携えて協力すること、相互利益・ウィンウィンが唯一の正しい選択だ」などと伝えた。（翻訳・編集/柳川）