韓国・聯合ニュースは2019年2月5日で、「世界の自動車バッテリー市場が日中韓の争いになっている」と報じた。

記事は、バッテリー業界専門市場調査会社SNEリサーチの報告書の内容を伝えた。報告書によると、2018年の世界の電気自動車用二次電池出荷量は109．8GWhで、前年の60GWhに比べておよそ83％も増加した。メーカー別の市場シェアは中国・CATLが23．0％で最も高く、次いで日本・パナソニック（21．9％）、中国・BYD （12．8％）、韓国・LG化学（10．2％）、韓国・サムスンSDI（5．5％）の順だったという。これら5社のシェア合計は2017年の56．1％から2018年は73．4％に高まった。一方、上位10社以外の群小企業のシェア合計は27．6％から14．3％に下がり、格差が広がったと分析された。

SNEリサーチは「CATLとパナソニックがシェア1位争いをする中で上位企業の集中度が深まってきており、バッテリー業界の構造調整が進んでいる。韓国企業はまだ中国と日本には及ばない」と説明しつつも、「新電気自動車モデルが本格的に発売される今年と来年は、韓国企業の出荷量が大幅に増えるだろう」と予想したという。

これを受け、韓国のネットユーザーからは「LGとサムスン頑張って！ 中国と日本に負けるな！」「これからが始まり」など韓国企業への応援メッセージが目立ち、中には「中国企業が上位なのは内需市場のシェア率のおかげ。バッテリー支援規制が解除されれば落ちるはず」と予想するコメントなどが寄せられた。

そのほか歴代の政権を振り返って「李明博（イ・ミョンバク）と朴槿恵（パク・クネ）政権時代には、電気自動車のために何をしてたっけ？」「李明博政権時代に低速電気自動車の販売を国土交通部が許可しなかったから当該会社が倒産した。もし当時許可していたら、韓国の電気自動車と電気自動車バッテリー事業は今ごろ世界を制覇していただろう」など、ため息交じりの声も上がっている。（翻訳・編集/松村）