中国最大手の検索サイトを運営する百度公司の日本法人、バイドゥ株式会社は1月29日、中国人2000人を対象に行った越境ECサイトの利用実態調査の結果を発表した。「どこの国の商品を購入することがありますか」の問いに対しては、「日本」を挙げた人が58．0％で最も多かったという。

日本以外の国では、韓国（52．5％）、米国（48．4％）が多く、それに続くオーストラリアやドイツ、フランスはいずれも20％台だった。

「日本商品を購入する」と回答した人の割合を地域や性別で分類すると、北京・天津在住の女性が72．7％、上海・浙江・江蘇在住の女性が68．7％と特に高かった。一方、広東在住の男性は51．6％、重慶・四川在住の男性は48．2％と低かった。

バイドゥは、サイトの言語表示と購入や閲覧行動の関係も調べた。なお、回答者2000人のうち、219人は越境ECサイトの非利用者だが、「仮に使う場合を想像して」との前提で回答してもらった。

「全て日本語のサイト」の場合、回答者全体の20．8％が「ほしい商品があれば購入」、28．9％が「購入はしないが閲覧はする」と回答した。日本語の表示しかない場合、購入にも閲覧にも意欲を示さない人が半数以上で、「日本商品を購入」と回答した人が6割近かったことを考え合わせると、日本語だけのサイトでは集客力が大きく落ち込むことが分かった。

「日本語のサイトではあるが、必要な情報だけは翻訳されている」サイトの場合、回答者全体の32．3％が「ほしい商品があれば購入」、44．2％が「購入はしないが閲覧はする」と回答した。サイトを「利用しない」と回答した人は23．5％だった。

「日本語のサイトが自動翻訳されているサイト」の場合、回答者全体の6割に近い59．8％の人が「ほしい商品があれば購入」、29．6％が「購入はしないが閲覧はする」と回答した。自動翻訳であっても、9割近い人の購入や閲覧行動に結びつけられることが分かった。

「英語のみのサイト」の場合、回答者全体の37．6％が「ほしい商品があれば購入」、33．2％が「購入はしないが閲覧はする」と回答した。英語によるサイトは日本語だけのサイトよりも有効だが、それでも3割近い人が敬遠することが分かった。中国向けの越境ECサイトでは、自動翻訳であっても、情報全体を中国語で発信することが有効であることが分かった。（編集/如月隼人）