2019年1月22日、新浪体育は、東京五輪を控える日本で大手コンビニチェーンが成人向け雑誌の販売を中止する動きを見せていることについて、日本のネットユーザーの反応を紹介した。

記事は「2020年東京五輪開幕まで1年余りとなり、大会組織委員会はより多くの海外からの観戦客を集めるために多くの努力をしている。そんな中、東京五輪のイメージを守るために、日本の大手コンビニチェーンが成人向け雑誌の販売を8月末までに中止し、女性や子ども、外国人観光客への悪影響を防ぐことを発表した」と伝えた。

そのうえで、近年ではコンビニの成人向け雑誌は主に高齢男性がターゲットとなっており、その売り上げは10年前に比べて大きく落ち込んでいること、かねてよりコンビニでの成人向け雑誌販売の是非めぐって青少年の健全育成の観点から大きな議論があったことを紹介している。

そして、今回の措置に対して多くの日本のネットユーザーが「いいことだ。コンビニで簡単に成人向け雑誌が手に入るのは、青少年の教育に絶対に良くない」「初めて日本にやってくる外国人観光客はアダルト雑誌を見て驚く。日本人として恥ずかしい」「確かに東京五輪や日本全体のイメージを損なう」など、賛成を示したことを伝えた。

一方で、「今やネットの時代。コンビニで成人向け雑誌があろうがなかろうが、ネットで見られちゃうのだから青少年に大きな影響はない」「今頃になってやめるなんて遅すぎる。外国人はみんな日本がポルノ大国だと認識している」との意見や、「五輪が人間の正常な欲望を抑圧している」「選手村でコンドームを配布するのに、コンビニで成人向け雑誌を売らないなんてひどい」「販売中止になる前に爆買いしに行こう」といったコメントも出ていると紹介した。（翻訳・編集/川尻）