日本のメディアが「韓国の若者に日本ブームが起きている」と報じたことについて、中国メディア・海外網は16日、「しかしながら、日本人は認めていない」とする記事を掲載した。

記事は、日本経済新聞の報道を紹介。内容は「韓国の書店では日本の小説がベストセラーとなっている。東野圭吾は韓国で非常に人気のある作家」「今年の訪日韓国人は、訪日中国人を上回る可能性がある（18年上半期の時点で韓国人は401万人、中国人は405万人）」「韓国で日本語を学ぶ若者が増加傾向にある」などを挙げ、「韓国若者に『日流』ブーム」と伝えるものだ。

記事は、ソウルで日本料理店を営んでいるという日本人の「日本の二次元（アニメ）文化やJ-POPに心酔する韓国の若者はますます増えている」という言葉を紹介する一方、「しかし、日本人はどうやらこれを認めていないようだ」と指摘。昨年12月に内閣府が公表した調査結果で韓国に親しみを感じる人が37．5％にとどまったことや、昨年5月に韓国人観光客が日本のラーメン店で罵倒される動画が両国のネット上で物議を醸したことを挙げた。

そして、こうした出来事の背景として、「12年8月の李明博（イ・ミョンバク）大統領の竹島上陸をきっかけに、日本でヘイトスピーチが始まった。韓国人の街と言われる新大久保では反韓デモがたびたび行われており、そうした言論は現実世界においても、ネット世界においても、今日まで続いている」と指摘。韓国の学者が「日本人の反韓感情は、日韓両国にわだかまりを残している歴史問題と関係がある」と分析していることも伝えた。

記事はこの他、2015年末に韓国外交部が行った14カ国に対する世論調査で、反韓感情が最も高かったのが日本（59．7％）だったと伝えている。（翻訳・編集/北田）