2018年10月10日、澎湃新聞は、eスポーツの分野で日本は中国から多くのことを学べるとする記事を掲載した。

記事は、「日本はかつて多くの有名なゲームソフトをリリースし、ソニーや任天堂、セガなどの著名なゲーム企業があるものの、eスポーツの分野では遅れている」と指摘。その理由について、まず「日本では個人ゲーム機が主流であること」を挙げた。「欧米や中韓ではパソコンでゲームを始める人が多いが、日本は家庭用ゲーム機などで遊ぶ人が多いため、eスポーツはなおざりになっている」と分析。現在、日本のeスポーツのプロライセンス保有者は119人しかおらず、他国より少ないと指摘した。

また、別の理由として「eスポーツに対する偏見」を指摘。「サッカーや野球などが真のスポーツというのが日本ではまだ主流の考え方で、社会全体の環境がeスポーツの発展を支持していない」とした。

さらに、「日本のスポーツ界もeスポーツをスポーツの1つと認めていない」と指摘。「日本オリンピック委員会（JOC）に加盟できていないため、正式なスポーツとしての承認が得られていない。また、景品表示法により賞金が10万円までしか出せなかったこともeスポーツの発展の障害となっていたが、今年2月に関係する3つの団体が統合して日本eスポーツ連合を設立したため、賞金の上限10万円という制限はなくなった」と伝えた。

一方、賞金という観点からすると日本の状況は中国に遠く及ばないと記事は紹介する。e-Sports Earningsのサイトによると、17年に961人の中国のeスポーツ選手が獲得した賞金の合計は1500万ドル（約16億8000万円）で世界一だったという。

記事は、サードウェーブの榎本一郎氏が、「日本では公式または大型のeスポーツ試合が少ない。この点、中国も含めた他の国から学ぶ必要がある」と語ったことを紹介。榎本氏によると、18年は日本のeスポーツ元年で、今後発展していくためにはゲーマーを増やすこと、ファンや観客を増やすこと、スポンサーを増やすことの3つが重要なのだという。

記事は、今年4月に日中で40人対40人のeスポーツの試合が行われた際、日本の観客が8000人前後だったのに対し、中国では100万人もいたことを指摘。榎本氏は「日本も中国のようにたくさんのファンがついて、eスポーツが盛り上がることに期待している」と述べ、中国人記者に対し「中国のeスポーツが今のレベルになるまでどれほどの時間がかかったのかをぜひ知りたい」と質問したという。（翻訳・編集/山中）