2018年6月20日、環球時報は、「出勤途中に地震が起きたら、日本人は通勤を続けるのか、帰るのか」と題した記事を掲載した。

記事は日本の報道を引用し、18日に通勤ラッシュ時に大阪府を中心に発生したマグニチュード6．1の大きな地震に対して、現地の各企業がそれぞれ異なる判断を下したと紹介。交通機関は夜になっても混乱したままで、多くの帰宅困難者を出すことになり、大都市における災害対策で課題が残ったとしている。

その上で、各企業が実際に取った行動を紹介。ある会社では「自宅にいる人は待機し、通勤の途中の人は帰るように」との指示を部署ごとに電話で出したが「結局、路上にいた社員の多くが会社に来た。研究所や工場の責任者は設備の安全検査などで時間がかかり、すぐに部下に連絡できなかった」という。

大型機械企業の枚方工場では、工場の検査担当者を除く約1500人が地震発生から約2時間後に帰宅、工場は操業を停止した。「工場の近くに宿舎があるうえ、多くの従業員が自動車通勤しているので、スムーズに帰宅できた」とのことだ。同社では1995年の阪神淡路大震災後に災害対応マニュアルを制定したが、今回の地震では適用しなかったという。

大阪市内の旅行会社は、顧客対応部門のスタッフは原則出社というルールを適用したが、交通機関の乱れなどにより出社できたのは半数程度だった。責任者は「壊滅的な地震なら別だが、この業界では（大地震後の出勤も）致し方ない一面がある」とした。

中国のネットユーザーは「ルールを守る習慣は、日本人の骨身に染みている」「東日本大震災が起きた東京では5時間かけて歩いて帰ったっていうしね」「仕事に対する意識の高さがうかがえる」「この点は、われわれも学ぶ必要がある」といったコメントが寄せられた。

その一方で、ルールを守る習慣があったり、仕事に対する責任感や意識が高かったりすることが、日本の社会人に大きなストレスを抱えさせているとする指摘も見られた。（翻訳・編集/川尻）