2018年6月18日、財経網は、日本メディアの報道を引用し、日本では単身世帯の4割が貯蓄ゼロだと伝えた。

記事は、「日本銀行による異次元緩和が始まって6年目に入った日本では、株価や不動産価格が上昇し続けたものの、賃金はほとんど上がっていない」と指摘。「17年の単身世帯の平均貯蓄額は942万円で、一見すると豊かに見えるが、単身世帯全体を貯蓄の残高順に並べると、中央値は32万円で5年前の100万円と比べて大幅に減少している。これは、金融資産ゼロの世帯が40％を超えたからだ」と伝えた。

これに対し、中国のネットユーザーから「北京、上海、広州の月光族（毎月の給料を全部使い果たす人たち）も同じだよ」「独身者で誰が貯蓄なんかするんだよ。全部自分のために使うさ」「これは中国のことを暗に指していると思う」など、中国も同様だというコメントが多く寄せられた。

また、「よく日本と比較できるな。自分たちをよく見た方がいい」「日本は株価と不動産価格が上がっているが、中国は不動産しか上がってない。どちらの方が苦しいと思う？」「貯蓄ゼロが4割？。中国の方がもっと多いと思うよ」など、中国の方がより深刻との意見も多かった。

ほかには、「でも日本は医療福祉がいいじゃないか」「医療も教育も心配ないのに貯蓄なんか誰がする？」「それでも日本の生活の方が、趣があって楽しい」などのコメントもあり、貯蓄ゼロであっても日本の生活の方が良いと考えているユーザーが少なくないようである。（翻訳・編集/山中）