2018年2月7日、中国中央人民ラジオ局は、近ごろ中国のネット上で拡散している「中国ご自慢の高速鉄道だが、中国の製造業が抱える最大の痛点になっている」という文章に対して反論する記事を掲載した。

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問題の文章とは「中国高速鉄道が中国製造業最大の痛点」と題されたもので、その主な内容は「中国は外国企業から車両だけを買ったに過ぎず、自動制御技術やソフトウェア、重要部品は輸入に頼らざるを得ない」「自動車同様、中国企業の自主生産鉄道車両の重要部品は依然として国外から輸入しており、中国では部品を組み立て完成させているのに過ぎない」「シーメンスから全体の半分近い金額を輸入した部品を中国に組み立てることで、国産化率を計算している」「牽引システム全体において、最も核となる技術的価値が高い部分はソフトウェアシステムだが、多くの業界専門家はシーメンス、川崎重工、アルストムはこの技術を中国に移転していないと指摘している」「高速鉄道の制動システムはクノールブレムゼが独占しており、重要技術は移転されていない」といったものだ。

記事は、この文章について「これまですでに何度も転載され、拡散したことがある」と指摘。そして、これらの主張について「自主開発、自主生産の前段階で、まず外国の技術をそのまま学ぶことを主眼に置いて生産された、中国の第1世代高速鉄道列車での話。もう8年も前のことだ」「内外企業の合弁会社による市場発展のしくみを採用してきた自動車業界とは全く異なり、現在の中国高速鉄道は製品も技術もブランドも全て自前のもの。全て自分たちで開発、改良してきたものである」「『復興号』の各種ソフトウェアは、われわれが自ら開発し編集したものであり、ソースコードは自分たちの手中にある」といった理由を並べて、文章の内容を否定した。そして、「中国高速鉄道は実力によって“中国の名刺”となったのであり、間違いなく中国の誇り。デマによって先進的な中国高速鉄道を揺るがすことはできない」と主張している。（翻訳・編集/川尻）