2011年5月10日、米紙ワシントン・ポストは「中国人は米国の小売業者にとってタフな消費者になる」と題した記事で、次々と中国市場から撤退する米企業についてレポートした。14日付で環球時報（電子版）が伝えた。

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米マテル社は今年3月、上海のメインストリートにあるバービー人形専門店の閉店を発表。大手DIY量販店「ザ・ホーム・デポ」や家電量販店「ベスト・バイ」も中国での業務縮小を明らかにしている。彼らの没落は、急速に拡大する中国の中産階級の経済力を狙う米国企業にとって大きな警告になるはずだ。

中国で成功しているケンタッキーフライドチキンやウォルマートと違い、上記の3社は中国市場への参入が遅れただけでなく、中国人消費者についての勉強が不足していた。中国では「DIY」の観念が浸透していない。人件費の安い中国では、人々は「他人にやってもらうこと」に慣れているからだ。また、家電量販店が多く、国産ブランドの安価な家電があふれているなかで、価格に敏感な中国人が外国製の高い家電をいつも買うとは限らない。バービー人形も中国人消費者にとっては高すぎた。（翻訳・編集/本郷）