2011年3月16日、中国評論新聞網は、「三重の打撃で日本経済は衰退か」と題した記事を掲載した。

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不振にあえいでいた日本経済に、地震、津波、原発事故という三度重なる打撃が襲った。ニューヨーク・タイムズは、節水・節電・エネルギー不足による影響は日本の各産業に及ぶと指摘、ロイターも、地震の影響は甚大で日本経済が再び大不況に陥る可能性もあるとの見方を示した。

ニューヨーク・タイムズは、破壊的な地震と津波の後に、日本は人道主義的危機と核の危機に直面していると報じた。日本の産業地帯は西日本に集中していたことは不幸中の幸いといえるが、福島原子力発電所の損壊を受けて、被災地の電力供給復旧のための計画停電などによって全国的に発生するエネルギー不足は免れない、と指摘している。

同紙は、最大の問題は日本で将来比較的長い期間にわたって生産能力に対する影響が続くことだとの見方を示し、電気、水、鉄道が影響を受け、工場も操業停止するようなことがあれば、あらゆる領域で問題が起こってくる、と危機感をあらわにした。（翻訳・編集/津野尾）