2010年9月23日、中国で45歳から54歳までの人のうち半数以上が「自分は老人」だと思っていることが、英国の民間健康保険組合BUPAの調査報告で明らかになった。中国新聞社が伝えた。

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BUPAは今年6−7月、中国を含む世界12か国の計1万2262人に対し、オンラインで調査を実施。その結果、65歳以上の72％が「自分は老人ではない」、67％が「いたって健康」と答えた。だが、中国だけは悲観的な回答が多く、65％が「60歳になる前には老人だと感じていた」、60％が「老後の生活に不安がある」と答えた。

特に中国人の45歳から54歳の54％が「自分は老人だと思う」と回答。28％が「老後を考えると気分が落ち込む」、26％が「老いに恐怖を感じる」、30％が「老後の生活が心配」と答え、91％が「政府は高齢者への関心を高めるべきだ」との見解を示した。

一方、報告は「フランスが精神的に最も若い国」とした。フランスでは32％が「80歳を過ぎなければ老人とは言えない」と回答している。また、70％が「老いは全く怖くない」と答えたのはインドで、71％が「老後の準備は済んでいる」とした。反対にロシア人の65％は「老後の準備はしていない」と答えた。

このほか、全体の66％が「年取ったら家族に面倒を見てもらえる」と回答。高齢になってからの心配ごとで最も多かったのは、「がんになること」（34％）と「認知症になること」（23％）だった。（翻訳・編集/NN）