2010年5月19日、ロイター通信は、マリスト大学世論研究所（Marist Institute for Public Opinion）の調査結果として、米国人の約85％が「中国はすでに世界の超大国である」と認識している一方で、「米国が超大国である」と認識しているのは78％に過ぎないと紹介した。20日付で環球網が伝えた。

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調査は、3月25、26、29日の3日間に米国人956人を対象に電話で行われた。それによると、回答者の3分の2は「米国の国際社会でのイメージはマイナスである」とし、約半数が「米国の実力や影響力は低下している」と回答した。

こうした結果に、同研究所のディレクター、リー・M・ミリンゴフ氏は「人々は米国経済の復活を待っている。この結果は何も不思議ではない」と語った。また、今回の調査の特徴的な事柄として、「米国は国際社会でのイメージ改善が必要、と米国の大衆は認識している」と指摘した。

なお、記事は、米国のイメージを損なった事例として、金融危機、イラク戦争、アフガン戦争などを挙げている。（翻訳・編集/HA）