2010年3月30日、中国の学生の身体能力や運動能力が低下し、肥満や近視が増加していることが分かった。中国青年報が伝えた。

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中国国家国民体質監測センターによると、2005年に調査した青少年の身体能力は、10年前の1995年に比べ、柔軟性・瞬発力・筋力・持久力・肺活量のいずれの項目でも低下している。運動能力に関しては、敏捷性や体力が10年連続、持久能力が20年連続で低下していることが判明した。

また、05年の学生の肥満率は2000年に比べ50％近く増加し、都市部では男子学生の4分の1が肥満だという。また、学生の近視罹患率は、小学生31％・中学生58％・高校生76％・大学生に至っては83％と4人のうち3人以上が近視であるとの結果だった。

中国人民政治協商会議第11期全国委員会教科文衛体委員会の蒋効愚（ジアン・シャオユー）副主任は、中国人学生の体力低下は、運動不足が主因だと主張した。日本青少年研究所が2000年に日米中3か国の中高生を対象に行った調査では、課外スポーツ活動に参加している中学生の割合は、中国8％・日本65．4％・米国62．8％、高校生の割合は、中国10．5％・日本34．5％・米国53．3％だった。米国の学生(小学5年生〜高校生まで)の1週間の平均運動時間は12．6時間で、そのほとんどが課外活動によるもの。

先進国では近年、スポーツが国民の健康に及ぼす影響について重視している。米国は80〜90年に実施した10年計画で、10〜17歳の青少年の8割が毎日スポーツをするようになった。フランスではスポーツを健康・教育・文化の基本と位置づけ、小学校ではカリキュラムの3分の1が体育関連の授業となっている。スウェーデンでは7〜20歳の学生の6割が何らかのスポーツクラブに所属しており、日本では80年代末までに体育施設の普及を推進、国民500人に1つのスポーツ施設が割り当てられている計算になる。

蒋副主任はこの問題について、「中国では政府や社会の関心が不十分」と警鐘を鳴らし、「社会全体で健康的なライフスタイルの推進を提唱するとともに、小中学生を積極的にスポーツに参加させたり、大自然に触れさせたりすることが重要である」と指摘している。（翻訳・編集/HA）