2010年1月31日、日本の華字紙・日本新華僑報の蒋豊（ジアン・フォン）編集長は、ブログに「ある映画から見た日本主流社会の反戦」と題した記事を掲載し、日本社会では“平和と反戦”が主流の位置を占めており、日本はこれによって戦後60年以上にわたり平和発展の道を歩むことができたと綴った。

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蒋編集長は、日中戦争の激化と共に大きく変化する国情の中で戦争に反対を唱え、思想犯として特高警察に囚われた男と、残された家庭を守る妻と2人の娘の家族愛を描いた日本映画「母べえ」をある晩テレビで偶然見たという。蒋編集長はストーリーの紹介以外の部分で次のように記述している。以下はその要約。

日本で言う「支那事変」は、中国では「七・七事変」または「盧溝橋事変」と呼ばれ、1937年の日本による中国への全面的な侵略戦争の開始、一方で中華民族全体の日本の侵略への抵抗の開始でもある。歴史の呼称から事件の性質まで、両国の認識に大きな違いがある。

（映画の中で）自身のかつての教師でもあった主人公を取り調べる検事は、戦争反対を唱える主人公に対し「国賊」と罵る。これは検事が身にまとっている制服が無理やり罵らせているのか、あるいは彼が洗脳された結果かは分からないが、一方で主人公の毅然とした態度は敬服に値する。

映画が終わり、私はエンドロールを注意して見た。映画の製作会社は松竹、協賛は住友商事、朝日新聞、読売新聞。私はこのとき心の中でこれまでのもやもやが一気に解消した感じがした。なぜならこれらの会社は日本社会の主流会社、主流メディアであり、彼らが制作したこの反戦映画は日本の主流社会に必ず影響を与えるからだ。日本では近年、右翼の活動が盛んだが、“平和と反戦”は依然として日本社会の主導的な位置を占めている。だからこそ、日本は戦後60年以上にわたって平和発展の道を歩んでくることができたのだ。大多数の日本人はこの航路を変更することを許しはしないだろう。（翻訳・編集/HA）

●蒋豊(ジアン・フォン)

25年以上にわたってメディアの仕事に携わる。99年創刊で年間発行部数324万部を誇る日本の中国語紙・日本新華僑報編集長。

※本記事は筆者の承諾を得て掲載したものです。