2010年1月21日、新京報によると、中国国内メディアを管轄する中国国家広播電影電視総局（電影総局）が米映画「アバター」について中国国内での上映縮小を求めているとの報道やネット上のうわさなどに関連し、電影総局の張宏森（ジャン・ホンセン）副局長がそれらを否定した。

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「アバター」の上映縮小については、香港紙・アップルデイリーが、電影総局が中国国内での上映縮小を求め、2D版が23日以降強制的に上映中止になる可能性があると報道。その背景には21日から公開される国産映画「孔子」の存在があると指摘していた。またネット上では、「アバターが上映中止になる」などのうわさが広がっていた。

こうした報道やうわさに対し、張副局長は「強制的な上映中止はありえない。映画館は新しい作品を次々に上映するものであり、集客の思わしくない『アバター』の2D版が新しい映画の登場によって入れ替わるのは、市場における自然淘汰である」とし、「3D版やIMAX版は継続して上映される」と補足した。また、「孔子」上映との関係についてもこれを否定し、「たまたま何かの縁があって上映時期が重なったに過ぎない」と語った。

一方、アバターを上映する大手映画館チェーンの関係者は、強制的な上映中止を否定した上で、「『アバター』の2D版は公開当時から人気があまりなく、今週末（23日）から新しい作品と入れ替わるのも当然の決定」とコメントしている。

なお、アバターの中国における興行成績は、1月20日現在で約6億元（約80億4000万円）に達しており、中国国内の興行成績記録を日々更新しているという。（翻訳・編集/HA）