2009年11月9日、新華社通信（電子版）によると、インド紙「ザ・タイムズ・オブ・インディア」は7日、「中国は西側に対し、『目には目を、歯には歯を』で」と題した記事を掲載した。

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記事は、米大手検索サイトGoogleが最近、中国で苦境に陥っていると紹介する。同社が中国人作家570人の著書約1万8000冊を、未許可かつ使用料未払いの状態でデータベース化し、全文検索サービスの対象としたため、中国文字著作権協会が「著作権の侵害」であるとし、同社に謝罪を求めているからだ。これに対し記事は、「こうした『戦い』に臨むことは、中国社会各層の先進国家への対抗能力が日々向上している自信の表れでもある」と評価する。

西側諸国がかつて、「中国が過ちを犯した」として批判した事柄とそのまま同じ内容を、現在となっては中国政府や一部組織が西側諸国に対して、「お返し」していると指摘する。記事は、このほかに以下の事例も示した。

マクドナルドなどをはじめとする一部の外国企業が中国人労働者の組合結成を認めないことに対し、中国の労組組織が批判していることや、中国政府が米国産の豚肉を「衛生基準に達していない」との理由で輸入禁止にしていることなどもその例だ。

また、西側に誤りを認めさせ謝罪を勝ち取ったのは、米玩具メーカー・マテル社の事件だ。07年夏、同社は中国で生産した製品2100万個以上を対象に自主回収を行った。当初、同社はその原因について、中国のメーカーが使用不認可の鉛含有塗料を使用したためなどとしていた。しかしその後、回収の対象とした大部分が塗料の問題でなく、同社の設計上の問題であったことが判明。同社の副社長は、中国国家品質監督検査検疫総局の李長江（リー・チャンジャン）局長と会談し、「自主回収の対象となった製品の大半は当社の設計上の欠陥が原因で、中国メーカーの不備が原因ではない」と非を認め謝罪した。

こうした西側攻撃に対し、同記事は「大々的に報道やアピールをすれば、これらの動きには『報復』の意味合いが出てしまうことは免れないが、西側とやりあうことは中国が国際社会での地位を獲得する方法の1つである」と評している。（翻訳・編集/HA）