2009年8月23日、「21世紀経済報道」によると、北京五輪が閉幕してはや1年が経つが、主だった関連施設を訪れる観光客は跡を絶たず、北京を代表する観光スポット「故宮博物院」を上回るほどの観光客を集めている。

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長野冬季大会やシドニー大会など、オリンピックの競技会場は大会後の扱いが問題になるケースが多かったが、北京大会ではそうした問題を解決する可能性が示されており、「中国特色社会主義」（中国の特色ある社会主義）をもじって、「中国特色的答案」（中国の特色ある解答）になるかもしれないと報じられている。

メインスタジアム「北京国家体育場」（愛称・鳥の巣）や水泳競技場「北京国家水泳センター」（愛称・水立方）を訪れる観光客は跡を絶たない。いずれも赤字は出しておらず、「鳥の巣」は1日平均2万人の観光客が訪れ、2億6000万元（約36億4000万円）の営業収入を上げ、1億1000万元（約15億4000万円）もの利益を出している。また、オリンピック公園にも08年9月以降、のべ2600万人もの人が訪れている。

しかし、関係者は長期的には観光客が減少することは間違いなく、消費者の動向を探りながら関連商品を開発していく必要があると指摘している。また、本来ならばスポーツ競技やイベントなどの会場としても使われるべきだが、プロスポーツの発達していない中国では、広大な客席を埋めるほどの試合を実現することは難しく、関係者は頭を悩ませているという。（翻訳・編集/岡田）