2009年7月21日、中国紙・学習時報は、英語学習に必要以上に注力する現在の中国の教育体制に疑問を投げかけ、学生を英語学習から解放すべきだと提唱した。

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同紙は、現在の中国では英語学習が行き過ぎ、害をもたらす程度にまでなっていると警告する。古典を学ぶ学生のみならず、甲骨文字や儒教を学ぶ学生までもが何の関係もない英語を必須科目として学ばねばならない。英語でよい成績を収めることができなかったためにどれだけの優秀な人材を失ったか、逆に、単純に丸暗記しただけでろくに会話もできないような英語でもよい成績を収めたためにどれだけの凡才が博士や研究生の卒業証書を手にしたことか、と嘆く。

こうした状況に対し、同紙は中国の教育関係者へ向けて「現在のような国民すべてが英語を学ぶべきだというような風潮・制度は即座に中止すべきであり、一部の専門家を除き、大部分の人々を英語学習から解放すべきだ」と提唱する。

その理由として、同紙は次のように主張する。青春時代の貴重な時間を費やして学んだ英語は、必ずしも物になるとは限らない。たとえ物になったとしても、役に立つ機会がどれほどあるだろう？貿易など特殊な業務に携わる例を除いて、大部分が中国国内で就職し生活していくうえで英語を生かすチャンスはどれだけあるのか？もし中国国内の至る場所で英語が話せないと困るような日が来るとしたら、それは中国語の終わり、中国文化滅亡の日となるのではないか。英語に費やす時間を歴史や中国語学習に使えばどれほど有益だろうか。

同紙は最後に、1958年から始まった大躍進政策の一環として「大製鉄・製鋼運動」が展開され、国民一丸となって鉄鋼の大増産を目指した結果、莫大な労力・費用と引き換えに出来上がったものは役に立たないくず鉄の山だったことを例に上げ、「国民一丸となっての英語学習で何が生まれることを期待しているのだろう」と疑問を呈している。（翻訳・編集/HA）