2009年4月12日、環球時報は、建国60周年の今年、人民解放軍が大規模な閲兵式を行うことに関連して、ストックホルム国際平和研究所所長で米国の中国問題専門家・ベーツ・ジル博士へのインタビュー記事を掲載した。

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ジル博士は、「中国は大国として軍事現代化を進める権利がある」としながらも、「その過程を公開し、周辺諸国の中国の軍事大国化に対する疑念と不安を晴らす努力をする必要がある」と語った。同博士によると、70年代末から80年代初頭にかけて起こった中越戦争以来、中国は30年の平和を享受しており、現在中国に対して軍事的脅威となる国家は存在しない。そして経済成長が著しい中国は、すでに世界の強国に名を連ねた。「しかし、周辺諸国や主要国は、中国が強大な軍事力を何のために使うのか、その長期戦略構想や意図が見えない」と同博士は指摘。また、フィリピンとの領土問題においても、中国は威嚇に頼るのではなく、国際法と外交慣例の遵守を基礎として、解決を図るべきだと述べた。

同研究所は、ジル博士の所長就任後の2007年10月以降、特に中国問題に関する研究に力を入れており、現在「中国とグローバル・セキュリティ」「拡大する中国のアフリカにおける平和維持作用」などの研究課題に取り組んでいるという。（翻訳・編集/津野尾）