2009年3月29日、「華西都市報」によると、28日午前、日中合同の耐震・地震研究討論会が四川省成都市のホテルで行われ、中国からは清華大学・湖南大学・重慶大学の3大学から建築専門家が8人、日本からは日本大学の古橋剛准教授ら2人が参加した。

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同紙によると、その中で古橋准教授は、中間階免震を採用した2種類の免震構造について紹介。1つは、建築物の1階部分と基礎構造部分の中間に金属板などのすべり支承という構造を設置して水平方向に滑らせることで、地震エネルギーを吸収させる構造。これは既存の耐震性が弱いレンガ積み建築に対しても改造工事が可能で、大地震時の倒壊を防ぐ効果が期待できるという。しかもすべり支承は低コストで設置でき、総建築費用に占める割合はわずか3％ほど。2つ目は、ゴム支承とダンパーからなる免震層を設置する構造。地震エネルギーを水平方向に分散すると同時に、建物上部に伝わる揺れを最小限に抑える効果があるという。

同准教授によると、日本では70年代から免震構造の本格的な研究が始まり、住宅の耐震化が進んでいるが、現在日本の新築住宅の約10％と病院など公共建築物の多くで、これら先端技術が応用されている。

中国では、成都市の高級マンション「天府時代広場」や成都双流国際空港近くのスポーツ・レジャー・宿泊一体型施設「四川国際テニスセンター」などの建築で、これらの技術が既に採用されているという。（翻訳・編集/津野尾）