2009年2月20日、イタリア紙「ラ・スタンパ」は、金融危機がもたらした最大のダメージは、ウォール街を中心とする金融秩序の混乱でも、企業の倒産でも失業でもなく、欧米諸国の中国に対する政治的、文化的優越感の喪失だと論じた。環球時報が伝えた。

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同紙は、金融危機以前、中国は西洋の金融システムが優れており、自国のものは劣っていると信じ、文化についても、西洋の方がより優れていると認識していたと指摘した。

しかし、西側諸国の金融機関は今や満身創痍。誰もが模倣しようとした管理のノウハウも輝きを失った。西洋人がかつて中国に対して誇ったその企業倫理も、ナスダックのマドフ元会長の巨額詐欺事件によって完全に崩壊した。

1997年、アジア金融危機で中国が得た教訓は、欧米諸国はアジアの利益などに目もくれないということ、完全変動為替相場制は繁栄と破産の周期を繰り返すだけだということだったという。中国が当時、不完全変動相場制を維持したことによって、アジアの多くの国々が救われた事実は、中国における欧米諸国の影響力を少なからず削ぎ落とした。

目下、米国経済は重症を負っており、もはや米経済の実力を完全に信じる者はいなくなった。同紙は、中国が1世紀に渡る西洋崇拝に終止符を打とうとしていると同時に、儒教主義という古びた観念へ戻ることもしないだろうとし、今後中国と西洋の境界線はますます曖昧になるだろうと指摘している。（翻訳・編集/津野尾）