2008年9月21日、中国新聞網によると、米経済誌「フォーブス」が19日、営業実績10億ドル以下のアジア太平洋地域のトップ企業200社を発表した。「両岸三地」と呼ばれる中国本土、香港、台湾の企業から88社がリスト入りした。香港「文匯報」が伝えた。

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リストは前年営業実績10億ドルの上場企業を対象に、過去3年間の収益性や成長性から格付けした。中国系企業でもっとも評価が高かったのは企業間電子商取引ポータルサイトのアリババと不動産の合景泰富地産だった。このほか、観光専門サイトのCtrip．com（携程旅游網）、中国国内に展開する日系ラーメン店チェーンの味千拉麺、建設機械大手の中国龍工などがリスト入りした。なお、日本からは23社がリスト入りしている。

分析によれば、中国系が多くリスト入りしたのは、北京オリンピック開催によりスポーツ用品の李寧、鴻星爾克や、観光業界が好調だったことが後押しされたためだという。金融危機による影響から、多くの企業は株価が前年と比べて大幅に後退しており、ランクインした企業の株価も前年と比べて平均32％下がったものの、FTSEアジア指数は依然として比較的好調という。（翻訳・編集/岡田）