2017年「アジアブランドトップ500」ランキングは28日に香港で発表された。20の国・地域から500個のブランドがランクインされ、そのうち、トヨタ、ソニーと中国国家電網はトップ3だった。新華網が伝えた。

また、今年のアジアブランドランキングのトップ10にランクインされたブランドには、サムスン、中国工商銀行、海爾（ハイアール）、華為（ファーウェイ）、中国人寿、騰迅（テンセント）、ホンダなども含まれる。中国（香港、マカオ、台湾地区を含む）、日本と韓国は依然としてランクインされたブランドが最も多い国で、それぞれ213個、143個、50個だった。

中国のランクインされたブランドの総数は昨年より6個増加し、アジアブランドトップ500の42．6％を占め、そのうち大陸系が149個、香港系が36個、台湾系が27個ある。新華社傘下の『参考消息』はアジア新聞業界の十大ブランドに入り、『半月談』は引き続き「アジアブランドトップ500」にランクインされた。

今年のランキングにはアジア消費者の「国民ブランド」へのロイヤリティに関するアンケート調査結果も含まれている。それによると、日本消費者の国民ブランドロイヤリティが最も高く、65％に達し、韓国は第2位で、58％を占め、中国大陸地域は42％で、昨年より3ポイント上昇し、第3位となった。

オックスフォード大学サイード・ビジネス・スクールのStephen Woolgar教授は、アジア諸国消費者のブランドへのロイヤリティには大きな差があると指摘した。インターネット時代、企業製品の情報はソーシャルメディアを通して消費者に伝えることがより便利になり、ブランドの立ち上げも行いやすくなる一方、ブランドリスクを拡大しやすい可能性もあるという。

『世界企業家』誌の丁海森編集長は、ビッグデータ、人工知能をはじめとする新技術がブランド販売の生態構造に影響を及ぼしており、ブランドアイディアとデザイナーにとって、ブランド復興の時代を迎えていると考えている。

「アジアブランドトップ500」ランキングは世界ブランド研究所とワールド・エグゼクティブ・グループによって共同編集・発表されたものだ。世界ブランド研究所は世界をリードするブランド評価機関で、その専門家と顧問がハーバード大学、イェール大学、オックスフォード大学などの世界有名大学出身だという。（提供/人民網日本語版・編集HQ）