2017年9月10日、中国新聞網によると、日中韓の専門家110人余りが出席する「歴史認識と東アジアの平和」フォーラムが9日開かれ、中国社会科学院近代史研究所の王建郎（ワン・ジエンラン）所長は「日本の一部右翼勢力が誤った歴史観を持ち続けていることに警戒が必要」との認識を示した。

日中韓持ち回りで開催される同フォーラムは3カ国の学者や民間関係者が2002年に始めたもので、16回目となる今年は江蘇省南京市で開かれた。

王氏は「残念なことに今日に至っても日本の一部右翼勢力は誤った歴史観を固持し、南京大虐殺の歴史否定や侵略行為の美化を行っている」などと指摘し、「平和を愛する全ての人々が高度警戒、断固反対する必要がある」と主張。日本や韓国の出席者からは「侵略戦争の否定だけでなく、慰安婦や南京大虐殺も否定されている」「初めて南京大虐殺記念館を訪れた時の驚きは今でもはっきりと覚えている」などの声が上がったという。

また、南京大虐殺記念館の張建軍（ジャン・ジエンジュン）館長は「南京大虐殺の歴史はすでに“世界の記憶”になった」と話し、正確な歴史認識の構築が当面の急務と説明した。（翻訳・編集/野谷）