2017年7月26日、星島環球網によると、英紙フィナンシャル・タイムズは24日、「ミナミマグロは第二のフカヒレになるか」と題した記事を掲載した。

6月8日の「世界海洋デー」に、中国EC最大手・京東グループの劉強東（リウ・チアンドン）CEOは世界自然保護基金（WWF）との間で戦略的パートナーシップを結び、「持続可能な生活」を促進させることを宣言したが、その翌日、豪州からミナミマグロの買い付けを行うことを発表した。

しかし、ミナミマグロは近年急速にその数を減らしており、国際自然保護連合（IUCN）の絶滅危惧種（レッドリスト）に指定されている。京東グループは民間団体やWWFの働きかけで買い付けを撤回した。

中国は急速な経済発展により食生活も一変し、大量消費の時代を迎えている。マグロの消費も拡大を続けているが、現在漁獲の8割を消費している日本も消費が衰える可能性は低い。

このまま中国の大量消費が増大すれば、生態系への悪影響が加速しかねず、ミナミマグロもフカヒレと同様の運命をたどることになるかもしれないと記事は伝えている。（翻訳・編集/岡田）