2017年3月17日、中国紙・参考消息はグロ―バル市場調査会社イプソスが行った調査によると、9割の中国人が中国はこの先ますますよくなっていくと考えていると伝えた。

記事は、イプソスが14日に発表した「世界の心配事」と題した25カ国1万8000人を対象にした調査結果を紹介。それによると、フランス人が最も心配している3つの問題は、失業（47％）、テロ（42％）、貧困や差別（34％）だった。イタリア人では失業（65％）、税収（36％）で、貧困や差別と移民増加問題が31％になった。

この調査では、心配事が改善されていくと思うかについても調査しており、メキシコ人が最も悲観的で93％の人が改善されないと回答。中国人は将来に対して最も楽観的で、91％の人が国はますます良くなっていくと回答したという。

メキシコ人に次いで悲観的だったのはイタリア人で、国が良い方向に向かわないと考える人の割合が88％となった。次いで韓国（85％）、南アフリカ（85％）、ブラジル（83％）、スペイン（76％）と続いた。

中国人に次いで将来を楽観的に考えているのはインド人（75％）で、以下、サウジアラビア（73％）、ロシア（64％）、ペルー（61％）、アルゼンチン（51％）となった。

これに対し、中国のネットユーザーから「この調査対象には庶民が入っていないのは明らか」、「また統計局が頑張った結果ですね」、「どうやらあの1割の人たちが回答したようだ（共産党員を指している）」など、調査の信ぴょう性を疑うコメントが多く寄せられた。

また、「北朝鮮は100％だな」、「そして残りの9％の人はみんな逮捕される」などのコメントもあり、この結果には同意できないユーザーが大半を占めた。（翻訳・編集/山中）