2018年2月2日、環球時報は、中国のスマホメーカーOPPOが間もなく日本でのスマホ販売を開始することを発表し、日本のスマホ市場に中国からの新たな競争者が加わることになったと伝えた。

OPPOは1月31日、日本でのスマホ販売を2月9日より開始することを発表した。市場リサーチ企業IDCによると、OPPOは世界でサムスン、アップル、華為（ファーウェイ）に次ぐ4番目に大きいスマホ市場シェアを持っているという。現在の日本のスマホ市場はアップルが44．2％のトップシェアを持っており、以下ソニーとシャープの各11．9％、サムスンの8．7％と続いている。

記事は「モバイル時代に入って以降、日本は国産携帯電話を愛用する傾向があることで知られており、シャープなど日本市場専門のメーカーが出現した。しかしスマホの普及に伴ってiPhoneが独走状態を作り始めた」と解説した。

そして「日本の市民はすでに習慣を改め、外国の携帯電話を受け入れ始めているとの見方がある一方、海外製品の猛攻のなかで本土メーカーが依然として耐えうる力を持っているとの分析もある。日本のブランドがこれまで高い品質により顧客を掴んできたなか、低価格を売りものにしてきた中国製携帯電話が日本で人気を集めるかどうかは、議論の余地がありそうだ」と伝えている。（翻訳・編集/川尻）