2016年11月18日、中国のポータルサイト・捜狐（Sohu）によると、中国の首都・北京市において、スモッグを原因とする肺がん患者が、ここ10年で大幅に増えていることが明らかになった。

国際対がん連合（UICC）の発表したところによれば、北京市の肺がん発病率は10年で43％増加し、発症年齢は若年齢化傾向にあるという。また、PM2．5の長期的な健康被害に関する報告書が中国で初めて発表された。中国国内31都市でPM2．5を原因に25万7000人余りもの超過死亡がもたらされている。超過死亡率は平均1％に迫る勢いで、肺がんが大きな割合を占めるという。

肺がんは中国において、発病率、死亡率ともに1位のがんで、その死亡率は年4．45％のペースで上昇しており、06年に行われた中国国民の死亡原因に関する第3回サンプリング調査では、肺がんはがんによる死亡者全体の22．7％を占めていた。

肺がんは、これまで喫煙が最大要因だと思われていたが、近年の調査では禁煙運動などで、喫煙を原因とする肺がんは抑制傾向にある一方、環境の悪化を原因とする肺がんが増加傾向にある。15年、国際がん研究機関（IARC）は大気汚染を発がん原因として認定。大気中の粒子状物質、PM2．5は発がん物質だと確認している。（翻訳・編集/岡田）