2016年11月2日、中国のポータルサイト・今日頭条は日本メディアの記事を引用し、中国では日本に行って爆買いするのではなく、ネット上で日本製品を爆買いするようになっているとする記事を掲載した。

中国政府が4月から実施した税制制度の変更により、越境電子商取引経由での買い物なら一定額までは関税がかからず、増値税などの税金も通常の輸入より3割安くなるため、越境電子商取引で日本製品を購入する人が増え、日本企業も積極的に参入するようになっている。

これに対し、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。

「今の時代では確かに越境ネット通販が便利だ。わざわざ日本に行って買うのは愚かだな」

「でも俺は農民だから日本製品なんて高くて買えない」

「中国国内の企業は顔が赤くなってしかるべきだな」

「日本製品の購入をやめることはできない。中国には偽物は多すぎる」

「絶対に外国製品を買わなきゃならないわけではない。でも中国製品は中国人を傷つけすぎた」

「中国製品で必要を満たせるのであれば、できるだけ中国製品を買うべきだ。でも一眼レフなどは仕方がない」

「日本製品に自尊心を傷つけられ、米国製品には感情を傷つけられ、中国製品には体を傷つけられる。よく考慮した結果、中国製品はやはり買わないことにする」（翻訳・編集/山中）