2016年3月11日、ロイター通信は新華社通信の報道を引用し、中国が南シナ海・パラセル諸島（西沙諸島）のウッディー島（永興島）で今年中に民間の航空路線が就航する見通しであると報じた。この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

中国は南シナ海の島々が所属する自治体として三沙市を設立している。新華社通信の取材に対し、三沙市の肖傑（シャオ・ジエ）市長は、現在は旅客船2隻と警察の艦船1隻が移動の手段となっている。中国は三沙市とスプラトリー諸島（南沙諸島）の永暑礁（ファイアリークロス礁）に滑走路を建設している。肖市長は、民間の航空路線が就航すれば、空の便による往来が活発化すると述べている。中国は南シナ海におけるインフラ建設については、民間利用が目的であり、他国にとっても利益となると主張している。

この報道に、米国のネットユーザーがコメントを寄せている。

「もしトランプ氏が大統領になったら、中国は南シナ海で彼にカジノを建設させるだろう」

「カジノは建設されたのか？」

「リゾート地にすぎないよ。心配いらない。ミサイルが配備されている隣にカジノが建設されるだろう」

「中国には裕福な人々がたくさんいる。彼らがアミューズメント施設などの建設を計画して、それらの島々を観光地にする計画を立ててはどうだろう？」

「南シナ海が中国のものだという主張は誰の考えとも相容れない。そのことをもっと示すべきだ」

「近いうちにマクドナルドとケンタッキー・フライド・チキンが出店の契約をするに違いないよ」（翻訳・編集/蘆田）