2015年10月28日、中国新聞網によると、世界保健機関（WHO）の専門機関が「加工肉を摂取するとがんリスクが高まる」と発表した問題で、中国と韓国の専門家から「非科学的だ」と反発の声が挙がっている。

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国際がん研究機関は先日、ハムやベーコン、ソーセージなどの加工肉を1日50グラム摂取すると、結腸がんや直腸がんを発症する危険性が18％増加すると発表。また、牛や豚など赤身の肉にもがんを誘発する恐れがあるとしている。5段階の発がん性評価で、加工肉は喫煙やアスベストとともに最もリスクが高い「グループ1」に分類された。報道によると、この発表は10カ国22人の専門家が800の研究を分析して導き出したものだという。

これについて、中国肉類協会の常務副会長兼秘書長の陳偉（チェン・ウェイ）氏は、「この報告は客観的ではなく、非科学的だ」と指摘する。陳氏は、「国際がん研究機関は、肉の塩漬けや薫製などの加工方法で発がん性物質が形成されると主張している。しかし、四川省と湖南省では肉の塩漬けがよく作られるが、結腸や直腸がんが頻発する地域ではない」と反論。「バランスに注意することは大切だが、動物タンパクは生命や成長、健康に有益だ」と主張している。

また、韓国肉類加工協会も「加工肉と赤身肉はタンパク質の宝庫だ。（国際がん研究機関は）タンパク質の人体へのプラスの作用を無視して、単純に喫煙やアスベストと同じレベルに分類するのは非常に遺憾だ」と反発の声を挙げている。

今回の発表は業界に大きな影響を与えると予想される。韓国の関係者からは「影響力のある機関の発表であるため、販売の落ち込みが懸念される」との声が聞かれるが、陳氏は「多くの消費者は理性と常識がある。消費者は最終的に科学的で客観的、理知的な選択をするはずだ」としている。（翻訳・編集/北田）