2015年10月21日、先ほど東京で開かれた日中第2回ハイレベル政治対話では近く開催予定の日中韓首脳会議が重要な成果を収めるよう努力することで一致したが、韓国のアナリストは頻繁な「交流と対話」を通じて3カ国間のわだかまりの解消と地域の一体感を早急に確立する必要があるとの見解を示した。

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14日の政治対話には安倍首相と楊潔●（ヤン・ジエチー、●は竹かんむりに褫のつくり）中国国務委員も出席。日中韓首脳会議の成功に向けて双方の意見のすり合わせを行った。

新華国際クライアントは関連リポートで、「3カ国の交流・協力強化は3者にとってプラスになるだけでなく、北東アジア、さらには世界の安定、繁栄、発展にとって積極的な役割を担っているものの、一部のネガティブな要因が理想的なビジョンの実現を阻んでいる」と分析。「マイナス要因を克服するためには、頻繁な交流と複数の対話ルートを通じて、当該地域の加盟国の間に多くの信頼を積み重ねる必要がある」との韓国北東アジア戦略研究機関・NEAR財団の鄭徳亀理事長の見解を紹介した。

これについて日本のネットユーザーからは、「まずは史実をしっかり分析することから始めてみたら」「リポートを読むと、問題の原因は全て中韓にあるという結論にしかならない」「どこまで行っても平行線。わだかまりは解けないし、和解もあり得ないだろうな」などのコメントが寄せられた。これだけこじれた以上、対立点を解きほぐすだけでも相当な時間がかかりそうで、首脳会議を1度行ったからシャンシャンということはなさそうだ。（編集/長澤）