2015年10月14日、韓国・韓国日報によると、中国から飛来する黄砂やPM2．5など大気汚染粒子の影響で、韓国の妊婦の妊娠期間が短くなり、新生児の体重が軽くなる傾向があるとの研究結果が出た。

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米ルイジアナ州立大の経済学者3人がこのほど発表した報告書によると、03〜11年の韓国の新生児155万人の情報と同期間の韓国130地点での大気汚染粒子濃度の資料などを分析した結果、大気汚染濃度と新生児の体重に関連があることが分かった。

具体的には、妊婦の生活環境の1時間当たりの大気汚染物質が10％増加すると、新生児の体重が0．13％減少するという。また、政府による警報発令など注意喚起が妊婦の行動に影響し、効果的であることも分かった。

これまでも医学的なサンプル調査などで大気汚染物質が胎児に与える危険性が指摘された例はあったが、今回のような大規模な統計分析により危険性が立証されたのは初めてだ。

この報道に、韓国のネットユーザーからは次のようなコメントが寄せられている。

「胎児だけに影響があるわけじゃないよね」

「ディーゼル車の検査をしてくれ。息が詰まって外を歩けないよ」

「両隣は日本と中国、上には北朝鮮。黙ってほっといてくれるところがないね」

「大気汚染物質については、韓国気象庁を信じずに日本の気象庁のサイトを見た方がいいよ」

「韓国の大気汚染物質の20％は中国から飛んで来ているけど、それ以外のほとんどは火力発電所から出ている。朴槿恵（パク・クネ）大統領がやった、電気供給問題の解決策の結果だよ」

「日本の大気汚染物質測定値を見ると、日本より朝鮮半島の方が赤く染まっている。韓国政府は国民の健康よりも経済が大事なんだな」

「155万人も調べたなんて、さすが天下の米国。韓国だったら、たった155人調べて発表しただろう」

「じゃあ、中国の大都市圏の胎児はどうなるんだ？」

「うまく行くのは自分のおかげ、うまく行かないのは他人のせい」（翻訳・編集/和氣）