2015年10月6日、サムスンの顧客サービスセンターサイトの地図情報で表示される「東海」表記がいつの間にか「日本海」表記に切り変わっていたことが発覚し、韓国内での日本海呼称問題がまた蒸し返されそうな雲行きだ。

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韓国・国民日報によると、サムスンは、米顧客向けサービスセンターサイトで利用する地図情報については、「東海」と表記する韓国版グーグルマップサイト（maps．Google．com）を使用していたが、ある時期から、事前アナウンスなしに「日本海」表記に切り替わった。サムスンは昨年10月、この問題で批判を受けており、今回も国内で非難を浴びる恐れがあると同紙は予想している。

これについて韓国のネットユーザーの間には、「グーグルマップを使ったら、世界中で日本海と表示されるのか」「それならグーグルマップを使わなければよいじゃないか」とあくまで「東海」表記にこだわる向きがある一方、「外国人がみんな『日本海』と認識しているのに、私たちだけ『東海』と主張していったい何になるの？」「『東海』であってほしいが、現実的には『日本海』だ。『東海』にしたければ、米国が日本よりも韓国を優先してくれるように国力を育てなければならない」との現実論も見られた。

日本のネットユーザーからは「コリアンマップを作れよ」「アンドロイドを使っている限り、グーグルマップから離れられない」と冷ややかな声が支配的だ。

韓国では国際海事機関（IMO）事務総長に韓国人の就任（来年1月）が決まったことのほか、19世紀は「韓国海」が普遍的な地名として使われていたとの米ニューヨーク・タイムズ紙報道もあって、表記問題が再燃している。一方、日本ではこうした韓国内の不毛な議論にうんざり感が高まるばかりだ。（編集/長澤）