2015年9月2日、東京株式市場で日経平均株価は続急落、前日比303円安の1万7861円で始まった。取引時間中に1万8000円を下回るのは8月25日以来約1週間ぶり。前日の米欧アジアの株式相場急落を引き継いだ。その後買い戻しの動きが広がり一時1万8000円を回復した。

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中国の景気減速をきっかけとした世界経済の失速懸念が市場を覆い、運用リスクを避ける動きが高まっている。外国為替市場で円の対ドル相場が119円台と大幅円高となっていることも、輸出関連株を中心に売り材料となった。

1日の米株式市場でダウ工業株30種平均は大幅続落、前日比469ドル（2．8％）安の1万6058ドルで引けた。中国景気への警戒感が世界市場を覆い、米市場でも株式売りが加速した。中国当局が同日発表した8月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は49．7と3年ぶりの低水準となり、世界景気の先行きに対する警戒感が広がった。

同日の中国上海株式相場も続落。終値は前日比39ポイント（1．2％）安の3166だった。ドイツ株式指数（DAX）も2．4％安となるなど世界同時株安の様相が強まった。　

米連邦準備理事会（FRB）が金利を9月中にも引き上げるとの観測が強まったことも、市場の混乱に拍車をかけている。金融引き締めを視野に入れる米国に資金が集中しやすくなり、世界の信用構造を激変させかねない。中国、東南アジアをはじめとする新興国やブラジルなど資源国に大きな影響を与える。（八牧浩行）

■筆者プロフィール：八牧浩行

1971年時事通信社入社。 編集局経済部記者、ロンドン特派員、経済部長、常務取締役編集局長等を歴任。この間、財界、大蔵省、日銀キャップを務めたほか、欧州、米国、アフリカ、中東、アジア諸国を取材。英国・サッチャー首相、中国・李鵬首相をはじめ多くの首脳と会見。東京都日中友好協会特任顧問。時事総合研究所客員研究員。著・共著に「中国危機ー巨大化するチャイナリスクに備えよ」「寡占支配」「外国為替ハンドブック」など。趣味はマラソン（フルマラソン12回完走＝東京マラソン4回）、ヴァイオリン演奏。