2015年8月10日、新華網によると、オーストラリア国立大学のピーター・ドライスデール名誉教授が、「日本の指導者は戦後70年を機に正確な歴史観を伝え、東アジアの“信用赤字”を減らすべき」と発言した。

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ドライスデール氏は、「歴史の重荷だけでなく、現在の日本の指導者の歴史に対する態度も東アジアに悪影響を及ぼしている」と指摘。「日中韓3カ国は、より深い経済融合で東アジアや世界経済に活力を持たせることができるが、歴史問題がこのエンジンの酸素を吸い取ってしまっている」とした。

さらに、「日本が正しい歴史観を発信することを世界中が期待している。これは、日本帝国主義の侵略に遭った被害者の尊厳のためだけでなく、東アジアの“信用赤字”を減らすことがより大切だ。互いの信用の欠如が、地域の発展のボトルネックになっているのだから」と述べた。

最後に、「安倍談話が過去の首相談話とどう違うかに注目が集まる。戦後70年は戦争の歴史を振り返る重要なターニングポイントだが、安倍首相がこれまで靖国神社を参拝し、自虐史観からの脱却や日本人の誇りを取り戻そうとする態度から、人々は安倍談話の内容を憂慮している」としている。（翻訳・編集/北田）