2015年7月13日、露メディア・スプートニクによると、米国防総省は次世代戦闘機・F−35について、コストの増大や計画の遅延などから、購入計画の見直しに着手した。米国防総省はこれまで13年にわたってF−35の配備計画を変えなかったものの、設計やシステムに問題が生じるなど、計画が遅れている。環球時報（電子版）が伝えた。

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開発や購入にかかるコストは4000億ドル（約49兆2000億円）で、さらに配備や維持などにかかるコストを入れると1兆5000億ドル（約184兆5000億円）に上る。米国防総省は中国などの潜在的な軍事的ライバルの存在を見込むと、F−35戦闘機2443機とその発展型機14機が必要だとしている。

米海軍海兵隊総司令官で統合参謀本部議長を務めるジョセフ・ダンフォード大将は上院議員軍事委員会で、F−35戦闘機の開発・購入計画を審議していることを明かし、「戦術戦闘機不足を回避するには、計画で示される機体数を確保する必要がある」としている。

しかし、米軍事専門サイト「ウォー・イズ・ボーリング」はF−35を酷評。豪海軍もF−35の購入計画を取り消している。（翻訳・編集/岡田）