2015年7月6日、中国のインターネット上に「日本で冷遇された慰安婦映画が教えてくれる大切なこと」と題する文章が掲載された。

【その他の写真】

ジャーナリストの土井敏邦氏が元慰安婦の女性を取材して制作したドキュメンタリー映画「記憶と生きる」の上映が4日から東京の小さな映画館で始まった。当日は満席の状態だったが、それでも入場者は100人もいない。多くの映画館はこの作品の上映を断った。

日本の軍国主義者が第2次世界大戦中に諸外国に被害を与えた事実を消すことは難しい。旧日本軍によって慰安婦とされた女性たちはカメラに向かい、当時のおぞましい状況を語っている。土井氏は女性の口述を映画にするという形で歴史の記録を試みたが、日本でこの作品は冷遇されている。

作品の撮影、上映の過程で行政が圧力をかけるということはなく、日本社会に「言論の自由」があることは示されたが、日本には政府にしろ民間にしろ、歴史から目を背けたり、歴史の事実を歪曲（わいきょく）しようとしたりする大きな勢力がある。このため、多くの映画館は商業的な利益を考えて土井氏の作品の上映を拒んだわけだが、これが中国で上映され、作品の中に中国人の元慰安婦が登場したら、ものすごい反響を呼んだことだろう。

日本の国際的なイメージはドイツより劣っている。これは両国官民の戦争に対する態度の違いが原因で、ドイツ人に比べ、日本の態度は曖昧だ。日本人は侵略の事実を認めながらも、歴史をごまかそうとしている。また、政治家は戦犯を祭る靖国神社への参拝を止めない。土井氏の作品が日本で冷たい扱いを受けている現実は、日本が歴史問題において態度を改めようとする考えがないことを示している。

日中関係は歴史問題や領土問題でこの先も低迷を続けるかもしれない。ただ、日本側の態度に根本的な変化が現れなければ、例え経済交流が再び熱を帯びても両国の関係は「良好」とはならないだろう。（翻訳・編集/野谷）