2015年5月13日、中国メディア・九個頭条に「中国人は日本が嫌いなのに、なぜ日本旅行に熱を上げるのか」と題する記事が掲載された。「日本人の93％が中国を嫌っている」という調査結果が中国のインターネット上で取り沙汰されているが、それでも日本を訪れる中国人観光客は増加を続け、日本経済を動かす力になっている。

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英BBCが調査会社を通して行った意識調査でも日中の国民が互いに友好的な感情を持っていないことが明らかになり、「中国は世界に悪い影響を与えている」と回答した日本人は73％、「良い影響を与えている」はわずか3％だった。一方、「日本は悪い影響を与えている」と回答した中国人は90％に上り、「良い影響を与えている」は5％にとどまった。中国人の日本に対する評価には、領有権問題や歴史問題などが大きく影響している。また、日本人も中国との領有権争いや中国の急成長、訪日中国人のマナーの悪さなどを快く思っていない模様だ。

しかし、14年に日本を訪れた中国人観光客は241万人で、前年と比べ84％も増えた。悪い印象を持つにもかかわらず増加した背景には、円安、免税対象品の拡大、ビザ発給要件の緩和がある。また、日中関係改善が必要だと考える両国民は多く、両国のこれまでの複雑な歴史を考えると「好感」、「反感」という簡単な言葉で考えるのはふさわしくないのではないだろうか。

日本の社会や実際の生活をよく知れば、日本の大部分の市民は中国に対して偏見など持っていないことに気付く。「93％の日本人が中国嫌い」という調査結果も、両国民の多くが現状を改善すべきだと考えている点が見過ごされている。かつて日本によって大きな苦痛を味わった中国人にとって、当時の日本政府の非道な行為と日本国民を分けて考えることは難しいだろう。しかし、これを乗り越えてこそ中国人の懐の深さが示される。感情論ではなく冷静な姿勢で両国の国民が向き合うことを期待する。（翻訳・編集/岡田）