2015年4月14日、韓国・聯合ニュースは、14年の世界のテレビ市場において、日本と中国がシェアを落とす中、韓国だけが販売台数を伸ばし、圧倒的な強さを示したと報じた。中国紙・参考消息（電子版）が伝えた。

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日本と韓国のテレビメーカーはわずか1〜2年前まで中国メーカーの猛追を受けていたが、14年のテレビ市場では大きな変化が生じた。市場調査会社ディスプレイサーチによると、14年の世界のテレビ市場において、日本と中国がシェアを落とす中、韓国だけがシェアを拡大した。

14年の中国メーカーのテレビ販売台数は前年比240万台減の5120万台、日本メーカーは同321万台減の4416万台だった。韓国メーカーは同467万台増の8705万台で、世界市場における販売台数シェアを13年の36．2％から37．1％へと拡大した。

売上高は中国メーカーが前年比23億1580万ドル（約2778億9600万円）減、日本メーカーが同21億3760万ドル（約2565億1200万円）減となった。一方、韓国メーカーは同15億6040万ドル（約1872億4800万円）増で、販売額による市場シェアは13年の41．9％から43．9％へと上昇した。

注目に値するのは、販売台数と売上高いずれに関しても新たなトレンドが見られたことだ。韓国製テレビは高級品市場で優位性を保ってきたため、販売台数を基準にした場合には、中低位品市場で有力な中国に年々差を詰められてきた。しかし、14年は販売台数でも中国との差を拡大する結果となった。これは現在のテレビ市場でハイエンド商品が中低位品よりも売れていることを意味している。

11〜12年は日本のソニー、パナソニック、シャープ、東芝の4大メーカーが中国をリードしていたが、13年にはハイアールやTCLなど中国6大メーカーが猛追を開始。あっという間に日本メーカーを逆転した。

しかし、中国の有力メーカー・TCLの国内における14年の売上高が前年比14％減となるなど、14年第2四半期以降、中国メーカーの業績に深刻な状況が目立つようになった。原因は、中国政府が実施した家電購入補填政策によって中低価格製品が短期間に売り上げを大きく伸ばしたものの、その政策終了とともに中低位品を中心とした市場戦略が効果を失ってしまったことにあった。

一方、韓国のサムスンとLGは高い技術力をバックに競合相手との差をさらに拡大する構えだ。サムスンは新戦略商品「SUHDテレビ」でハイエンド市場に照準を定め、LGも4K対応の有機ELテレビなどによって世界市場でのさらなるシェアを勝ち取る方針だという。（翻訳・編集/秋田）