2015年3月9日、韓国・聯合ニュースによると、平昌冬季五輪組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長は、同日にソウルで行われた記者会見で、分散開催の可能性を改めて否定した。10日付で中国新聞網が伝えた。

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趙委員長は「天災地変で予定された競技場が使えなくなった場合を除いて、2018年の五輪とパラリンピックの分散開催はあり得ない」との考えを示した。「大会を開催するためには競技場だけではなく、宿泊施設や交通、通信など、さまざまな準備をしなければならない。競技場の新設にかかる費用のことだけを考えて分散開催を主張しても、実質的な利益にはならない」とした。

昨年、国際オリンピック委員会（IOC）のバッハ会長が発表した中長期改革案「五輪アジェンダ2020」の中で、費用負担の軽減を目的とする他国都市との共催を認めるとされていたことから、日韓での分散開催案が浮上していた。

これについて、韓国のネットユーザーからは、「天災地変が起こりますように」「借金地獄の大会。誰が責任を取るのか」「しょうもないプライドのせいで平昌は破綻する」「この際、日本に開催権をあげちゃおう」「平昌五輪自体が天災地変だ」など、趙委員長の発言に反発する声が多く挙がっている。

一方で、日本のネットユーザーからは、「よくぞ言ってくれた」「天災地変があっても単独開催を」と韓国側の単独開催を支持する声や、「見通しを誤ったのが問題」「高い授業料を払うことになるが、やり抜いた方がいい」という意見も。さらには、「自分たちの利益ばかりで、選手の安全は考えないのか」「オリンピックのために練習している選手がかわいそう」など、選手のための五輪であるとの指摘も見られた。（翻訳・編集/北田）