2025年5月9日、韓国・東亜日報は「韓国の教員の職業満足度と能力は、主要先進国の平均以下にとどまることが分かった」と報じた。

成均館大学ネクスト365社会分析研究団と教育データ分析学会が、経済協力開発機構（OECD）による国際成人力調査（PIAAC）の2022年、23年の資料を基に、国家別教員能力の比較分析を行った。その結果、韓国の教員の言語能力、数理力、適応的問題解決力は500点満点の276．06点、277．28点、251．8点で、分析対象のOECD加盟16カ国のうち9位、10位、12位にとどまった。16カ国平均の280．15点、283．25点、262．85点を全て下回っている。3項目とも1位は日本、2位がベルギーだった。

また、韓国の教員の職業満足度は平均（82．5％）を下回る76．4％で、15カ国中12位だった。1位はスロバキア（91．8％）で、2位がチェコ、3位がイスラエルとポーランド、最下位はチリ（68．8％）という結果だった。

OECDは米国や日本など31カ国の16～65歳を対象に、10年周期でPIAACを実施している。

記事はこの結果と関連し、「苦情を入れたり訴訟を起こしたりする親が増えたことで、教員が萎縮し職業満足度が下がっている」「そのため教育者の道を選ぶ若者、積極的に能力開発に努める教員が減っている」と指摘。こうした教員の質の低下が、「公教育の質の低下」につながりかねないという懸念の声が上がっていると伝えている。

また、教育の現場を去る教員も増加しているという。昨年、教壇を去った教員は7467人で、過去6年間で最も多かった。このうち、在職期間20年などの名誉退職条件を満たせずに依願免職を選択した教員は943人に達した。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「解決不可能な問題だよ。子供と関わる時間を増やせVS質の優れた授業をやれ、両立するなんて無理でしょ？優秀な人材が、こんなことを要求される教育現場に飛び込むわけがない」「韓国の親のモンペ能力はトップオブワールド！」「昔は真の教育者が大勢いたし、真の親も大勢いた」「教師の質の低下は、全教祖の活動と無関係ではない」「資源がなく国土も狭い韓国で頼りになるのは人的資源、つまり人間と教育なのに、全教祖と民主党が人権人権とうるさいせいで崩壊していっている」「韓国が滅びる音がする」などのコメントが寄せられている。（翻訳・編集/麻江）