日本の華字メディア・中文導報は、「観光客が多すぎて日本の温泉が足りなくなっている」と報じた。

記事は、「日本は現在、温泉水の枯渇問題に直面している」と説明。日本メディアの報道を基に、佐賀県の嬉野温泉の源泉の水位が4年前の平均約50メートルから昨年は一時39．6メートルにまで低下したこと、北海道のニセコ温泉でも2021年以降で約15メートルの水位低下が見られたことに触れ、こうした事態を受けて日本の各地方自治体が日帰り入浴の禁止措置を拡大したり、深夜時間帯の営業を中止したりして対応していると伝えた。

そして、このような「温泉水の不足」は実はオーバーツーリズムと関係があると指摘。「コロナ以降、円安の影響で日本の温泉観光が爆発的な人気を集め、24年に訪日した外国人観光客数は3680万人と過去最高を記録した。それに伴い、温泉水の使用量も急増している」と説明し、米CNNの報道として、「西洋人観光客の多くは他人と一緒に裸で入浴する日本の公衆浴場に抵抗を感じており、多くが1人用の温泉（温泉付きの部屋や貸切風呂）を予約する。公衆浴湯の入場料は3ドル（約440円）だが、ホテルの客室の1人用温泉を利用するには数百ドル（数万円）かかるため、日本のホテルでは客室内に1人用温泉を設置する動きが加速している」と伝えた。

さらに、「配管の老朽化なども温泉水不足に拍車をかけている」とし、「多くの温泉地で管理が行き届いておらず、相当量の温泉水が無駄になっている」との専門家のコメントを紹介。オーバーツーリズム問題に対応するため、日本政府や地方自治体が入国税や宿泊税の引き上げ・導入を進めており、23年時点で宿泊税を導入していた自治体は9だったが、今年は14に増加し、さらに43の自治体が導入を検討中だと伝えている。（翻訳・編集/北田）