2025年3月21日、韓国・中央日報によると、グループ名を「NJZ」に改め活動を続行するとしていたガールズグループ「NewJeans」に対し、裁判所が独自の活動を禁止する仮処分を出した。

ソウル中央地裁は21日、芸能事務所ADOR（アドア）が求めていたNewjeansメンバー5人による独自活動を禁じる仮処分（企画社地位保全および広告契約締結などの禁止）申立てを認めた。

これまでにNewJeans側が提出した資料や主張だけでは、「ADOR側に重要な義務違反があったため専属契約解除の理由が発生し、専属契約の土台となる相互の信頼関係が破綻（はたん）した」とは十分に明らかにできていないと指摘。ADOR前代表のミン・ヒジン氏の解任だけでNewJeansのプロデュース業務に空白が発生した、ADORにその業務を遂行する能力がなくなった、などと断定することは難しいとした。

NewJeansは昨年11月にADOR側の義務不履行などを理由に専属契約解除を宣言し、独自の活動を始めた。一方、ADOR側は今年1月、「メンバー5人による独自の広告契約締結などを禁じてほしい」という趣旨の仮処分を申し立てた。その後、「NewJeansの作詞、作曲、歌唱など音楽活動をはじめとする芸能活動の禁止」にまで仮処分の趣旨を拡大していた。

この記事に、韓国のネットユーザーからは「当然の判断だ。これを放っておいたら韓国エンタ産業の終末が来る」「当たり前すぎて驚きもしない」「最初から勝負にならない争いだった」「こうなることが分かってなかったのかい？」「売れたアイドルがみんな事務所との契約を破棄したら、それまでの投資や管理費の責任は誰が負うのか。はなから契約解除なんてありえないものだったんだ」「NewJeansは選択を誤った。彼女たちを見られなくなっても、他にいくらでもアイドルはいる」など、NewJeans側に批判的なコメントが殺到している。（翻訳・編集/麻江）