中国メディアの環球時報によると、ドイツメディアのデア・シュピーゲルはこのほど、世界経済は依然として中国のレアアース（希土類）に依存しているとする記事を掲載した。

記事はまず、「電気自動車（EV）や人工知能（AI）、兵器などのハイテクに不可欠なレアアースは今のところ、中国が市場を支配している。専門家によると、この状況はすぐには変わらないだろう」と伝えた。

記事によると、トランプ米大統領は、EVのバッテリーやAI、現代の兵器システムに必要なレアアースをウクライナやグリーンランドで採掘し、中国の優位性を打ち破りたいと考えている。しかしドイツ鉱物資源庁（DERA）がベルリンで発表した研究報告によると、専門家は中国への依存が長期間続くとみている。

その主な理由はレアアースの世界市場価格が低いことで、研究報告の共同執筆者、ハラルド・エルスナー氏は「レアアースの採掘や加工を行っている企業は皆、経済的な問題に直面している。それは中国も同様だ。他の国で新しい鉱床を開発することが難しくなっている。さらに中国以外では採掘や加工に必要なインフラが不足していることが多い」と語る。将来的に需要が大幅に増加する可能性が高いが「市場にはまだその証拠がほとんどなく」、中国以外での新しいプロジェクトは収益性を達成するのに苦労しているという。

専門家は、これがトランプ氏がグリーンランドに興味を持つ理由の一つかもしれないと指摘する。この島には世界最大の重希土類の鉱床があると言われている。中国が支援するプロジェクトは2021年に地元政府がウラン採掘を禁止したため停止した。

記事によると、23年には中国が世界のレアアース採掘量の約60％を占め、加工の割合は93％に上った。ドイツが輸入した計5200トンの原材料の71％は中国から来たものだ。ドイツではレアアースの90％が自動車工場、化学工場、製油所の排ガスを浄化する触媒に使用された。（翻訳・編集/柳川）