2024年10月13日、中国メディアの観察者網は日本人研究者がノーベル賞を取れなくなっている背景について論じた文章を掲載した。著者は上海国際問題研究院情報所元所長の陳鴻斌（チェン・ホンビン）氏。

陳氏は、今年のノーベル生理学・医学賞、物理学賞、化学賞が相次いで発表され、いずれも日本からの選出はなかったと紹介し、「どうやら日本が今後ノーベル賞受賞の勢いを取り戻すのは難しそうだ」と指摘。世界知的所有権機関（WIPO）が9月26日に発表した2024年版「グローバル・イノベーション・インデックス」ではかつて首位を独占していた日本が13位に転落し、アジアでもシンガポール、韓国、中国の後塵を拝する結果になったと説明した。

また、今年のノーベル物理学賞とノーベル化学賞はいずれも人工知能（AI）に関連する研究が対象となったことに触れ、「日本は世界的なAIの潮流に乗り遅れた」と言及。文化的には日本社会に長らくハードウェア至上主義の考え方があり、AIアルゴリズムやソフトウェアの研究開発投資が不十分であること、教育的にはデータサイエンスやコンピュータサイエンスよりも伝統的な工学や技術教育に重点を置き、人材不足が生じていることを背景に挙げた。さらに、日本ではプライバシーへの懸念からビッグデータの収集や利用に比較的慎重であることも、データ駆動型のAI開発を妨げる要因になっているとの見方を示した。

このほか、日本の研究者による論文発表数が20年前の世界4位から10位に落ち、特に質の高い論文数を示す指標の「引用回数上位10％論文」も20年前の4位から13位と大きく順位を下げたと指摘。英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションが発表した世界大学ランキングではトップ100に入った日本の大学が28位の東京大学と55位の京都大学しかなかったとも紹介した。

その上で、日本の研究や研究機関の質が低下している主な原因は、科学研究への投資がこの20年で全くといっていいほど増えていないことにあると指摘。さらにもう一つの原因として、研究者の科学研究に費やす時間が圧迫されていることを挙げ、02年には日本の大学教授の職務時間における科学研究の割合が46．5％だったのに対し、18年には32．9％にまで低下したことを紹介した。また、さらに憂慮すべきこととして、研究規模や科学研究費助成の縮小により、多くの博士課程修了者やポストドクターが研究職に就けずアルバイトで生計を立てている点を挙げた。

陳氏は「日本はほとんど資源を持たない国だ。科学技術の強力な支援がなければ、日本は今後、国際社会でどのような地位を維持できるだろうか。この状況は日本の多くの知識人から強い懸念を引き起こしている。しかし、日本の政治家はこの点をあまり気にかけず、自分の地位が盤石かどうかだけを気にしている」と評した。（編集・翻訳/川尻）